近年、急速な土地利用の変化や気候変動などにより、多くの植物で生育地の消失が進んでいます。日本では、絶滅危惧植物を対象とした絶滅リスクの評価は長年行われてきた一方で、絶滅危惧種に指定されていない植物種については現在どのような状態にあるのか把握されてきませんでした。
本研究では、神奈川県で1979年から2017年にかけて市民が収集した植物の分布記録を解析し、県内に生育する在来維管束植物1,864種のうち、44.8% (835種)で生育地が減少傾向にあり、36.9% (688種)で増加傾向にあることを明らかにしました。この結果は、絶滅危惧種だけでなく普通種でも生育地が減少していることを示しています。本研究は、日本で初めて都道府県規模で多数の在来植物種の生育地点数の長期的な増減傾向を評価したものです。
本研究は、九州大学大学院システム生命科学府博士後期課程の夫婦石千尋氏 (現:東京大学大学院農学生命科学研究科 特任研究員)、九州大学大学院理学研究院の佐竹暁子教授、神奈川県立生命の星・地球博物館の大西亘主任学芸員、九州オープンユニバーシティの矢原徹一研究部長らの研究グループによって実施されました。本成果をまとめた論文は、2026年9月16日(水)(現地時間)に国際学術誌『 Communications Biology』でオンライン公開されました。(https://doi.org/10.1038/s42003-026-10929-y)
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