日本海寒帯気団収束帯 (JPCZ) が関係する局地的豪雪による被害が近年頻発しています。地球温暖化が進行していくと、JPCZ の変化に伴って日本海沿岸地域の冬季降水がどうなるのかよくわかっていませんでした。本研究で、九州大学 大学院理学研究院の川野 哲也 助教、川村 隆一 教授、理学府修士課程 2 年の安清 莉奈 大学院生 (研究当時) らの研究グループは、温室効果気体の最大排出量シナリオで今世紀末の気候を予測した全球気候モデルの結果に基づき、領域気象モデルによる力学的ダウンスケーリング実験から JPCZ の変化傾向を調査したところ、JPCZ は北偏し、関連して本州中部山岳域の冬季降水量 (降雪量と降雨量の和) は減少するものの、東北地方では日本海側を中心に降水量の顕著な増加が生じる可能性が高いことを初めて明らかにしました。
JPCZ はメソスケールの現象のため、全球気候モデルの空間解像度では十分に再現できません。そこで、全球気候モデルで予測された将来気候を背景場にして領域気象モデルによる高解像度数値シミュレーションを実施することで、JPCZ 自体の将来変化を見出すことに成功しました。局地的豪雪の発生に JPCZ が関与している事例が多いため、これらの知見は日本海沿岸地域における大雪発生頻度や山岳域の水資源の将来予測の信頼性の向上に資することが期待されます。また JPCZ とそれに伴う降水分布の将来予測の信頼性を更に高めるためには、日本海の海面水温の高解像度の将来予測の影響を詳しく調べていく必要があります。
本研究成果は、2023 年 5 月 10 日に国際学術誌「Scientific Online Letters on the Atmosphere」にオンライン掲載 (早期公開) されました (https://doi.org/10.2151/sola.2023-014)。また本研究は JSPS 科研費補助金 (JP19H05696、 JP20H00289) の助成を受けました。
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