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九州大学 大学院理学研究院 女性教員公募

  • 平成29年10月31日
  • 九州大学大学院理学研究院
  • 和田 裕文

 九州大学大学院理学研究院は下記要領で女性教員の公募を行います。つきましては、関係者への周知について宜しくお取り計らい下さいますようお願い申し上げます。

1. 職種・人員 助教(女性) 1名
2. 所属 理学研究院の化学部門または地球惑星科学部門
所属希望部門を提出書類(8)に明記すること。
3. 研究内容と職務
  1. 研究内容については(a)(b)のいずれかとする。
    (a) 化学部門
    無機・分析化学講座において分析化学系の担当教授と連携して研究教育に携わっていただける方。化学部門ホームページ教員配置表 (http://www.scc.kyushu-u.ac.jp/bumon.html)もご参照ください。
    (b) 地球惑星科学部門
    研究内容は地球惑星科学のすべての分野。現在の地球惑星科学部門の研究分野については、http://www.geo.kyushu-u.ac.jp/を参照してください。
  2. 上記のいずれかの分野における研究と教育。理学部の学生実験や基幹教育の自然科学総合実験の一部を担当。
  3. 理学研究院の教育研究国際化推進室業務の補助。
4. 応募資格 博士の学位を有する方、あるいは着任までに取得見込みの方。
5. 採用予定日 平成30年4月1日以降できるだけ早い時期
6. 任期・待遇 任期制 5年 年俸制教員
7. 提出書類
  1. 履歴書(写真貼付)
  2. 業績リスト(発表論文、講演、外部資金等)
  3. これまでの研究概要(A4用紙2枚以内)
  4. 研究に対する抱負(A4用紙2枚以内)
  5. 教育に対する抱負(A4用紙1枚程度)
  6. 主要論文のPDF3編以内
  7. 応募者を熟知し、意見を聞ける方2名の氏名とその連絡先
  8. 所属希望部門
8. 応募締切 平成29年12月15日(金) (必着)
9. 本公募に関する問い合わせ先 公募についての問い合わせ先
 九州大学大学院理学研究院 和田 裕文
 電話番号:092-802-4073
 e-mail:wada◎phys.kyushu-u.ac.jp
 ※メールアドレスの「◎」を「@」に変換してください。

化学部門の問い合わせ先
 九州大学大学院理学研究院化学部門 酒井 健
 電話番号:092-802-4169
 e-mail:ksakai◎chem.kyushu-univ.jp
 ※メールアドレスの「◎」を「@」に変換してください。

地球惑星科学部門の問い合わせ先
 九州大学大学院理学研究院地球惑星科学部門 廣岡 俊彦
 電話番号:092-802-4220
 e-mail:hirook◎geo.kyushu-u.ac.jp
 ※メールアドレスの「◎」を「@」に変換してください。
10. 書類送付先 提出書類を(1)-(8)の順序に一つのPDFにまとめ暗号化してメールに添付して件名を「女性教員応募書類」とし、
kobo◎sci.kyushu-u.ac.jp
(※メールアドレスの「◎」を「@」に変換してください)
までご応募ください。パスワードは別のメールで同じアドレスにお送りください。なお、添付書類総量が15MBを越えないようにしてください。15MBを越える時は事前に問い合わせ先にご相談ください (応募書類受領の確認メールを送信致します)

やむをえず書類で送る場合は上記の書類とともに、PDFファイルを適当な媒体(CD、DVD、USBメモリー等)に記録したものを同封して下記宛までお送り下さい。
 〒819-0395 福岡市西区元岡744
 九州大学大学院理学研究院 和田 裕文 宛
 (封筒に「女性教員応募書類」と朱書の上、必ず簡易書留にて送付のこと)
11. その他
  1. 詳細は理学研究院のHP:
    http://www.sci.kyushu-u.ac.jp/html/koubo/koubo.html
    をご覧下さい。
  2. 「男女雇用機会均等法」第8条(女性労働者に係る措置に関する特例)の規定により、女性教員の割合が相当程度少ない現状を積極的に改善するための措置として女性に限定した公募を実施します。
  3. 九州大学では、「障害者基本法」、「障害者の雇用の促進等に関する法律」及び「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」の趣旨に則り、教員の選考を行います。
  4. 九州大学では、国際化を推進する観点から、採用後に英語による授業実施に積極的に取り組むことを求めています。
  5. 提出書類は全てA4サイズで作成してください。
  6. 応募書類は返却しません。
  7. 選考の最終段階で面接を行います。
    その際の交通費は原則自己負担とします。