国立環境研究所・九州大学 大学院理学研究院 生物科学部門の矢原 徹一 教授ほかの研究グループは、日本植物分類学会と環境省が、全国約500名の調査員の協力を得て実施した植物レッドデータブック編集のための調査データ(全国規模での維管束植物の分布個体数調査データ)をもとに、1618種の絶滅リスクの定量的な評価を行いました。
その結果、現状の減少傾向が続くと仮定した場合、100年後に370～561種の絶滅が起こる可能性があることが示されました。これは世界全体での維管束植物の絶滅速度の推定値の2～3倍に相当します。一方、国立・国定公園の区域内外で個体数の減少傾向を比較した結果、公園内では減少傾向が最大で60%程度改善されていることが示されました。
以上のことは、植物の絶滅を避けるためには、保護区の拡充が有効であることを示しています。さらに、面積の拡大だけでなく、それぞれの保護区において保全効果をより高めるための管理の実施が重要であることも示されました。
本研究の論文は科学誌 PLOS ONE 誌オンライン版に 2014 年 6 月 12 日に掲載されました。
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